米疾病対策センター（CDC）の調査によれば、LGBTQの人たちはがんの診断を受ける率が高く、また進行した段階で診断されることが多いという研究結果がでています。
レズビアンやバイセクシャルの女性は、ヘテロセクシャルの女性と比べて乳がんや子宮頸がんの診断を受ける率が著しく高いといいます。
これにはLGBTQの人たちのがん検診受診率が低いことも影響しています。
Oncology Nursing Society（米国がん看護協会）の学術誌に発表された研究によれば、従来の性の規範に当てはまらないと感じるジェンダー・ノンコンフォーミング、トランスジェンダーやバイセクシャルの人々の間では、特に乳がん、子宮頸がん、大腸がん検診の受診率が低く、性的指向などがスクリーニングを受ける上での障害となっている可能性があります。医療機関で差別的な扱いを受けることへの不安、スクリーニングに関する知識やガイドラインがないことなど様々な要因が障害となっています。
LGBTQには多様な人達が含まれます。その一人ひとりに対し、医療側も具体的にどの人に、どのタイミングで、どのスクリーニングをすればよいか、またLGBTQの患者が安心できるような接し方などのトレーニングが圧倒的に不足しています。LGBTQの人達に寄り添おうとする医師、プライマリケア医がいる一方で、トランスジェンダーの人が診療を断られることがあるのも現実です。
例えば男性から女性へと移行したトランスジェンダーの場合、ホルモン剤の使用で一般の男性より乳がんのリスクが高くなります。また女性から男性へ移行した人の場合も、乳房切除を受けていない場合は、通常の女性と同じように乳がんのリスクがありますが、トランス男性は乳がん検診の必要性を認識していないかもしれません。
近年、マイノリティが経験している様々な格差が可視化され、医療分野でもこうした格差の解消が大きな課題となっています。LGBTQの人たちへのニーズにも目を向け、適切ながんスクリーニングや当事者への健康管理教育、LGBTQの人々のニーズに対応できる医療ケア体制などを早急に整えることが求められています。
